購入するときの手数料
募集手数
投信は銀行や証券、保険会社などが販売し、投信会社が運用、その指示に従って実際に信託銀行が投資するという関係によって成り立っています。当然、それぞれがそれぞれの業務によって収益を得るのですが、購入者は手数料を支払わないといけません。
まず購入時に、募集手数料のかかるファンドとそうでないものがあります。これは販売会社に支払うもので、商品によって違いますが、2～3％が一般的で、この手数料に対し、消費税もつきます。
手数料が元本に含まれているものと、そうでないものがあります。一般に株式投信のユニット型が前者で、オープン型が後者のようです。仮に1口1万円で手数料3％の投信を購入した場合、手数料が元本に含まれていない商品は、1万円の他に消費税を含む315円の手数料が必要となります。
ノーロード型投信
募集手数料のかからないものを、ノーロード型投信といいます。その代表的なものがＭＭＦ、ＭＲＦ、中国ファンド、公社債投信、短期決算型公社債投信などで募集手数料は必要ありません。
また、募集手数料は販売会社に支払うものなので、投信会社に直接申し込めば、手数料がかからない投信会社もあります。信託報酬は、信託期間に支払う手数料で、これは直接、運用を任せている信託財産の中から自動的に差し引かれるものです。
一般的に、基準価格の1％程度ですが、変動の大きな株式投信で募集時に手数料を取らないノーロード型商品の場合、この信託報酬が高く設定されている傾向があります。