投資信託の歴史と今後
バブル崩壊を機に
日本の投信は、証券投資信託法が施行された51年以来、50年近い歴史を持っています。日本の経済が戦後の驚異的な復興から、高度経済成長時代を迎えるのに従い、投信も順風満帆に成長の道を歩んできました。
しかしバブル崩壊による株の大暴落で、株式投信の元本割れが続出し、当初予定の満期償還時にも元本が回復しませんでした。このため特別に償還期日を延長し元本回復を図ったものの、ほとんどが元本割れのまま償還される結果になってしまいました。
バブル絶頂期の89年末に、58兆6500億円にも達した投信残高は、98年には38兆4000億円まで激減してしまいました。
特に株式投信は44兆6000億円から10兆4000億円と4分の1以下に減ってしまいました。つまり、ほとんどの人が大きな損害を被ったことになります。それから10年が経過し、投信の環境も変わってきました。
ゼロ金利による投信の見直し
当時は株式投信が駄目でも、大口定期預金の金利は8％前後もあったので何のリスクもなく高利回り運用ができましたが、デフレでゼロ金利となって、再び投信が見直されるようになりました。
言い換えると、投信以外に身近な資金運用先がないのです。ペイオフ解禁のこともあり、銀行預金から投信への大規模な資金移動が起きたのです。
結果として、99年11月までに投信残高が53兆円を突破しました。まだ公社債投信が中心ですが、これからは急激に株式投信が伸びていくと思われます。
98年を大底に株式相場も回復し、平均株価も大幅に上昇してきたため、株式投信のパフォーマンスが、目を見張るほどの高い水準で推移しているからです。